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言い換えれば、その会社の人事システムをどのように構築し、さらには、そのシステムに即してマネジメントをどう機能させるかが、魅力的な会社になれるかどうか、そして会社が伸びるかどうかの分岐点なのです。
同じ無形資産でもレベルが高まるほど「ヒト」に依存していく伸びる会社はほぼ100％業績管理システムを採り入れているもう一つは、「業績管理システム」の有無と企業業績との関連についてです。 下図をご覧ください。
これは、業績管理システムがきちんと稼働している企業群と、そうでない企業群との、過去Ｈ年間における伸び率を比較したもので、調査対象はアメリカの99業種、200社です。 「収入」（売上げ）の伸び率は、アメリカ経済の好調を反映して、業績管理システムのない企業群においても166％を達成していますが、システムが稼働している企業群では、それを遥かに上まわる682％もの伸び率を示しています。
この差は「株価」「純益」ではさらに顕著で、株価では採用していない企業が74％であるのに対して、稼働している企業群では901％、純益に至っては、前者がわずか17％であるのに対して後者は756％もの伸び率を示しているのです。 業績管理システムが稼働している企業群が、そうでない企業群に比して、圧倒的に高い成果を上げていることがおわかりいただけるでしょう。
アメリカの経営者はこの差異を身をもって熟知しています。 ですからアメリカでは、業績管理システムを人事システムの一環として採り入れている企業は、全体の80％以上に達します。

大手といわれる企業では、ほぼ100％採り入れているでしょう。 つまり、アメリカ人の生産性の高さは、ほとんどの企業で採り入れられた人事システムが稼働していることに起因しているといってもいいのです。
逆に、業績管理システムがない会社、あるいは形だけ採り入れていてもそれが機能していない会社では、社員のやる気ややりがいを喚起できず、また優秀な社員が居つかずに、生産性が低く、収益も伸びないといえます。 このように書くと、日本人の経営者やマネージャークラスの方々から次のような反論がありそうです。
「それって、要するに日本でいう成果主義のことでしょ」「業績管理システムなんてカッコいい言葉をつかっても、結局はおカネを餌にして高業績を引きだしているだけじゃないの」「だから、成果主義なんてものは、日本人になじまなかったんだよ」ここには、「成果主義」や「業績管理システム」についていくつかの誤解が含まれています。 これらについて、順次正していくことにしましょう。

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